2021年10月よりタバコが値上げになります。
この機会に禁煙しようとしてる人も多いかもしれません。
タバコの値段は年々上昇し続けています。世界から見た日本のタバコの値段は真ん中よりも少し安い程度です。
先進国でみれば、まだまだ安い位置づけなので今後も上がる可能性が高いです。
そこで、禁煙した場合としなかった場合で、将来どのくらいの差が出るのかシミュレーションしてみました。
禁煙効果は1000万以上？
仮に禁煙して、タバコに支出されてたお金を投資に回して運用した場合、禁煙しなかった場合と比べて1000万以上の差が生まれるかもしれません。
10月からタバコが値上げされるわけですが、銘柄によっては値段は違えど600円弱、中には600円を超える銘柄もあります。
仮に毎日1箱吸ってしまうとなると、1ヶ月で30箱×600円で約18000円の支出になってしまうことになります。
これを1年で考えれば、216000円もタバコで支出することになってしまいます。
長期的に考えればその額は数百万円失うことにもなります。
車買えるｗ
そうだねｗ年々値段が上がってるから生活費を圧迫するのは間違いなし！
もし禁煙できれば・・・と考える人も多いのではないでしょうか。
禁煙しなかった場合の支出額、禁煙した場合によってなくなったタバコ代を投資に回した場合のシミュレーションをしていきます。
このまま喫煙し続けた場合の支出額
1箱600円として、1日1箱という条件で試算していきます。
禁煙した場合としなかった場合、支出額は長期間に渡りどのくらいになるのでしょうか。
それぞれ5年、10年、15年、20年、25年、30年吸い続けた場合の比較です。
これは、今の値段のままでの試算です。この先タバコの値段はもっと上昇することが予想されます。
となれば喫煙し続けた場合、上図の支出額よりもっと大きくなることが予想されます。
タバコの値段の上昇率を加味した支出額
今後、「40年」、「30年」、「20年」でそれぞれ値段が倍になる場合の支出額をグラフにしてみました。
◇「40年」で倍になるペースの支出額◇
40年後に今の値段の2倍、600円が1200円相当になると想定した場合です。
◇「30年」で倍になるペースの支出額◇
30年後に今の値段の2倍、600円が1200円相当になると想定した場合です。
◇「20年」で倍になるペースの支出額◇
20年後に今の値段の2倍、600円が1200円相当になると想定した場合です。
現在から過去20年では、タバコの値段はほぼ倍になっています。
喫煙する＝子供1人育てる支出額に匹敵する額になってきます。
禁煙した分を運用に回せば、1000万の差！
仮に禁煙しただけでも、上記のグラフのようにかなりの支出額を抑えることができます。
では、この支出額を投資にまわしたら長期的にいくらになるか試算してみます。
※1箱600円を1日×30日＝18000円を毎月、利回り3％で投資運用した場合
税引き前の試算ですが、禁煙した分をそのまま貯蓄にした場合と、運用した場合ではかなりの差がでます。
このように、禁煙した場合としない場合は、長期でみたら1000万も変わってくる可能性があります。
過去と現在の年代別喫煙率
現在は過去と比べて、健康増進法やタバコの値段が上昇していることもあり、喫煙率は大幅に下がってきています。
1990年代の男性20代の喫煙率は60％強ありましたが、現在では20％強と1/3の喫煙率です。
全体の傾向としても同じようなことが言えます。
全体をみれば、4人に1人くらいが喫煙者な状況です。
資料：JT全国喫煙者率調査より筆者作成
女性の喫煙者は、元々少ないのであまり変化は見られませんが、男性の喫煙者は、30年経過するとほぼ半分以下になっています。
現在喫煙者でも、禁煙しようと思っている人の割合は30～40％いるようです。
3人に1人は禁煙したいということですね！
引用：厚生労働省・平成30年国民健康・栄養調査報告より
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